先週の当エッセイでは、２週連続でトヨタ自動車の広報についての私見を述べました。エッセイを書きながら、トヨタ以外の国内自動車メーカーはどんな広報をしているのか、改めて確認してみたい衝動に駆られました。

今や最先端の広報、広報のＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）化の中心はニュースルームです。以前からトヨタに追随して各社がニュースルームを開設したことは確認していました。３年前、各社ニュースルームのトップページは、（当時の）トヨタとレイアウトなどはほぼそのまま踏襲していました。

改めて各社の現状を確認したところ、「ニュースルーム」の名称で展開していたのは日産自動車、ホンダ（本田技研工業）、マツダの３社でした。３年前は、（記憶はあいまいですが）マツダは開設していませんでした。トヨタがニュースルームの名称やそのディレクトリーに「ｎｅｗｓｒｏｏｍ」を使用するまで、大企業は自社の企業サイトでどんな広報をしていたのか。主に報道関係者向けに自社の新たな取り組みを発表する資料、つまりプレスリリースやニュースリリースの名称でページ（コーナー）を設け、文章中心の情報発信でした。トヨタを含む４社以外は、現時点でもニュースリリースの名称のまま発信を続けています。４社のニュースルームをご覧いただけると分かるように、ディレクトリーは「ｎｅｗｓｒｏｏｍ」とつづられています。コンテンツは文章だけでなく、大量の画像や動画をふんだんに盛り込んでいます。いわゆるリッチコンテンツ化しています。

私がニュースルームの機能として注目したのが、メールアラート機能です。新しい記事がニュースルームに上がるたびにプッシュ形式で、登録したメールアドレスに記事が配信されます。トヨタは1日に２〜４通配信しているので圧巻としか言いようがありません。トヨタ以外の３社でメールアラート機能を搭載していたのは、日産とマツダでした。この２社も先週登録してみました。日産は平日ほぼ毎日、２月２７日は４通、マツダは配信のない日もあり２日に１通といったところでした。

今回を機に、まず自動車メーカーの各社ニュースルームをもう少し踏み込んで研究してみたいと思います。自動車メーカー以外が広報のＤＸ化にどう取り組むのかも注視してみます。

2月20日（月）　荒木洋二のPRコラム
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