日本のマスメディア、マスコミはこれからどう変化していくのでしょうか。

新型コロナウイルス感染症が広がってから、どのテレビ局の情報番組も報道番組も偏向報道ばかり繰り返しています。国民の知る権利に応えるために、われわれ国民に代わり一次情報を入手し、正確に伝える役割があります。専門家でもある大学教授がインターネットで発信している情報までもフェイクニュースやデマであるかのように報じる始末です。両論併記もなければ、公平・中立でもありません。
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の報道もまるで魔女狩りです。法治国家であることを放棄したかのような論調にはあきれるばかりです。ソーシャルメディアやユーチューブでも報道に賛同する意見も多くありますが、一部の著名人や大学教授、さまざまな専門家がその異常な報道に警鐘を鳴らしています。

広告代理店の電通は毎年、日本の総広告費を発表しています。最新版（「２０２１年 日本の広告費」２０２２年２月２４日発表）で明らかになったの、「インターネット広告費」が「マス四媒体広告費」を初めて上回りました。マス四媒体とはテレビ、新聞、雑誌、ラジオのことです。マス四媒体由来のデジタル広告費をマス四媒体側に加え、インターネット広告費側からその分を引いても（わずかの差ではありますが）インターネット広告費に及びません。今後もっと差が開くことが予想されます。
若手の経営者、起業家などにオンライン、オフラインで交流している時に、時折、どんなメディアを見ているか聞くことがありますが、マス四媒体を定期的に視聴したり購読したりしている人は非常に少ないと実感しています。

これから、どのようにＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を進めていくのか。報道そのものの在り方をどう問い直していくのか。自らそこに切り込んでいけるのか。今後も注視していきたい。

先週、NewsRoomに投稿した記事をまとめてご紹介します。

10月17日（月）　荒木洋二のPRコラム
【過去の人気コラム】＃61　企業の魅力を考察する（１）

10月20日（木）　聴くPRコラム
【過去の人気コラム】聴くコラム　企業の魅力を考察する（１）

10月21日（金）　図解と文字で学ぶ！　超解説「広報人 eラーニング」
初級講座「Ⅲ．実務能力編」　プレスリリースの作り方　最終チェックリスト①